緊急事態宣言で外出自粛、移動の自粛を求められてすっかり閉じ籠り老人化してしまった。
外出はマンション敷地内のゴミ捨てのみ、買い物はネットスーパーで済ましてただひたすら籠もっている。体力低下を来してもいけないと、TVで流れる各種の体操を真似てみたり、家の中で一番長い経路を「檻の中のクマ」さながらに唯ひたすら右往左往して、なんとか歩数計の数値を稼いだり。
それはともかく、国内状況の報道に必死な電波メディアではあまり取り上げられていないが発生源の
中国の感染者数が全く伸びていない。
上記リンクのグラフ縦軸は「総数」ではなくて人口 100万人あたりの感染者数だが、明らかに2月末からは水平移行しており、報道によれば 4月に入って 日本の緊急事態宣言とは裏腹に都市封鎖や観光地の封鎖も解除されて混雑しているというが、2次感染爆発の兆しさえ全く見られない。感染者「0」の日が1週間連続したという当局発表もあったとか？
これはどう見ても不思議だが、私の勝手な推測として以下の二通りの可能性が考えられる。
その一つ目は、既に国として暗黙のうちに感染検査を意図的に絞ったかまたは集計を絞ったと言う可能性。というのも中国はいち早く市中感染状況や症状重篤化のデータを集めたので、そこから導かれる総合判断として「通常のインフルエンザより少し感染力が強く、重篤化、死亡の確率も高いが若くて元気な（＝国家にとって有益な）人は生き残る。外出制限などの規制を緩和しても壊滅的な状況は生じないし、その方が民衆の不満も抑えられる。」と言う判断から、更に国際的には発生源としての不名誉から「世界で最初に抑え込みに成功した」として名誉挽回に転じるべく、意図的に集計値を抑えているのでは？ と言う憶測。WHOのテドロス事務局長の稚拙な中国礼賛も却ってそうした憶測を掻き立てる。(おそらくは検査数を極端に絞った日本の施策を横目に見て、国別感染者数の低減には検査数を絞ることが最も有効だと気づいたのかも・・・・皮肉なことだが)
その二つ目は、トランプ大統領もまくし立てているが、武漢感染症研究所の生物兵器説。SARSの時も生物兵器説は囁かれたが、それ以外にあの時一部で話題になったのは、感染者が当初中国人に集中していたことから「ハクビシンなどの野生動物の肉を食べた人にアレルゲンが出来ていて、その人が感染すると発症・重症化しやすいのかも？」と言うものだったと記憶している。その後の情報ではキクガシラコウモリを宿主とするウイルスがハクビシンに感染し、その肉を食用としている中国人の間で感染が広まったというものだった。しかしここで解せないのはそうした SARSウイルスが自然由来のものならなぜ翌年以降発生しなくなったのか？という疑問が湧く。中国人の食習慣は当時とさほど変わっておらず、今回の新型コロナ報道でも市場ではコウモリやハクビシンの生肉が取引されていたと言うから、 SARSが自然由来のウイルスならその後も全く発生しないことの説明がつかない。そして今回、SARSではなくて より変位量の大きな COVID-19が突然発生した。私がネットで目にした遺伝子学者の説によれば SARSウイルスから遺伝子操作によって COVID-19ウイルスを人為的に作り出せる可能性は低いと言うが、その一方で自然界で変異するには数十年の歳月が必要だとも述べている。もしトランプ大統領（＝CDCなどのアメリカの機関）の説が正しければ、中国の感染症研究所では例えば SARSとは逆に、多くの中国人などが食用にする食物によって抗体が出来ていて、逆に通常の欧米人などには抗体がない場合に発症・重症化するウイルスの開発が進められていて、そのウイルス株が（おそらくは不慮の行為によって完成前に）外部に漏れ出たのでは？と言う疑惑。もっと大胆に言えば、中国の 2030年問題が裏に絡んでいる可能性。中国は 2030年以降人口減少に転じると言われており、そこから先は今の日本などの先進国同様、いや一人っ子政策だからもっと酷い老人大国化する。一人の若者は確実に2人(＝自分の両親)以上の年寄を養わなければならなくなる。この問題を解決する老人人口削減手段として準備が進んでいた・・・・と言うとちょっと考えすぎか？ どれもあくまで素人の勝手な憶測に過ぎないが、閉ざされた国に対しては傍証に傍証を連ねて憶測が憶測を呼ぶのはある程度仕方がない。（但し、SARSの時は中国が WHOから対応をひどく批判されて国際的な評価を著しく下げた事を学習し、その後エチオピアのテドロス氏が WHOの事務局長に就任すると同国に大量の資金提供をして同氏を取り込んだと言われており、結果 同氏はあからさまな「中国礼賛」を繰り返している事実から、中国はある程度今日の事態を想定して着々準備していたとも考えられる。）
どっちにしろ、大国中国が一党独裁体制である限り、そして14億の民衆の衛生観念が向上しない限りこうした事態は今後も繰り返されるのだから、世界各国は WHOに頼らず自衛策を講じないとならないと言える。
